必要な費用を計算する

「火葬式(直葬)」は、一般的に執り行われる通夜、葬儀、告別式といった葬儀スタイルに比べると大幅に安価であると言えるのは間違い無いのではないでしょうか。しかし、全く費用がかからないということでも無いので、あらかじめ「火葬式(直葬)」の流れを理解し、必要な手続きや費用を把握しておくことも必要だと言えるでしょう。「火葬式(直葬)」の大まかな流れとしては、故人の亡くなった場所(病院や施設など)からの搬送、納棺、安置、死亡診断書の提出と火葬埋葬許可書の取得、火葬と言った諸々の手続きなどが必要になってくるでしょう。これらを行うためには、葬儀社への依頼が必要となるため、ある程度の費用は計算して準備しておかなければならないと言えるでしょう。日本では、故人が亡くなってから24時間は火葬することができないということが法律で定まっているため、必然的に火葬できるのは、少なくとも翌日以降となってくるでしょう。つまり、いくら「火葬式」を選択しても、その火葬ができるまでの間は、故人の遺体をどこかに保管しておく必要があるでしょう。多くの 病院では、一般的には翌日まで安置させてもらえないところが多く、速やかに自宅や安置施設に搬送する必要があると言えるでしょう。 葬儀に向けて、遺族が最初に意思を決定しなければならないのが、この安置の場所をどこにするかということになるでしょう。搬送の依頼などの手配も考えておかなければならないため、あらかじめ家族と相談し、決めておくことも必要なのではないでしょうか。また「葬儀や葬式に呼べる人がいない」「身内のみで故人を送りたい」「とにかく費用を安くしたい」など、火葬式を選択する明確な理由も挙げ、相談しておくと良いでしょう。

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